LINE広告の活用や費用目安、広告運用4つのメリットをご紹介します

Web広告関連

「Webを使って会社の集客力を強化したい」」
「SNS広告に興味があるが、何から始めれば良いかわからない」
「LINE広告の特徴やメリットが知りたい」

企業のWeb担当者の中には、上記のような悩みや要望を抱く方も少なくありません。
そのようなWeb広告初心者や未経験者に向けて、この記事ではSNS広告の中でも人気を集めるLINE広告について特徴やメリット・デメリットを解説します。
「これからWeb広告に力を入れたい」と考えている企業担当者は、ぜひ参考にしてください。

LINE広告の基本的な仕組み

まずはLINEサービスの特徴やLINE広告の特性や費用まで、基本的な仕組みについて解説していきます。

LINEの特徴

今や、私たち日本人の日常生活になくてはならないチャットツール・LINE。
「電話番号もメールアドレスも知らないものの、LINE IDは知っている知り合いが多い」という人も、今では珍しくありません。
LINEの公式情報によると、2022年6月時点でのLINEの月間ユーザー数は日本国内で9200万人にのぼり、日本人10人あたり7〜8人がLINEを利用していることになります。SNSを利用している日本人のうち、LINEを利用している人の割合は80%を超え、TwitterやFacebookなど競合SNSと比べても断トツの利用率を誇ります。
「普段はSNSをほとんど利用しない」という人でもLINEは頻繁に開いているケースも多いため、他のSNS広告ではリーチできないターゲット層にアプローチできるのがLINE広告の特徴です。

 

LINE広告の掲載場所

そんなLINE広告ですが、以下のような場所で掲載できます。


LINEアプリ本体での広告掲載場所

・LINEトーク画面
・LINEタイムライン画面

LINEトーク画面は、LINEユーザーが最も頻繁に目にする画面です。
友だちとのトークリストの最上部に広告枠が設けられており、ユーザーが広告のバナーをタップすると商材のランディングページに移動します。
タイムラインも、トーク画面と同様にLINEユーザーが頻繁に開く画面であるため、高い認知拡大効果が期待できます。
タイムライン画面では、外部サイトへの移動だけでなく、資料請求や商品購入といったダイレクトレスポンス、またアプリのダウンロード促進など様々な目的で広告を配信できます。


LINEファミリーアプリでの広告掲載

・LINE NEWS
・LINEマンガ
・LINE ブログ
・LINE ショッピング
・その他

LINEはアプリ本体の他にも、上記のようなLINEが提供するファミリーアプリを多数展開しています。LINE広告では、これらファミリーアプリ上でも自社の商品やサービスに関する広告を配信できるのが大きな強みです。


サードパーティアプリでの広告掲載

・Smart Channel
・DELISH KITCHEN
・あすけん
・その他

ファミリーアプリに加えて、LINEは数多くの外部人気アプリと連携しています。そのため、LINE広告を配信する際は、多くのユーザー数を誇るサードパーティアプリ上でも自社広告を掲載できるのも特徴です。

 

LINE広告の費用相場

広告でも一番気になるのは費用ですよね。
LINE広告にかかる費用には、クリック課金制、インプレッション課金制、友だち追加課金制の3種類があります。以下にそれぞれの特徴を詳しく紹介します。


クリック課金制(CPC)

クリック課金(Cost Per Click、通称CPC)は、自社のWeb広告がクリックされた回数に応じて費用が発生する費用形態です。
ユーザーが広告をクリックしない限り費用はかからないので、広告費が無駄になりません。また、自社の広告をクリックしたユーザーはそれだけ自社の商材に興味やニーズを抱いているということなので、商品購入や申し込みなどのアクションにつながりやすい点が大きなメリットです。
クリック単価は取り扱う商材や広告運用の得手不得手によって変化しますが、一般的にはワンクリックあたり30〜150円が相場と言われています。


インプレッション課金制(CPM)

インプレッション課金制(Cost Per Impression、通称CPM)は、ユーザー画面に自社広告が表示された回数に応じて費用が発生する費用形態です。
通常、表示回数1000回ごとに費用がかかります。
クリック課金制と比べると、クリック獲得という目標に対しての費用対効果は劣りますが、その分低予算で広告を運用できる点が特徴です。
申し込み獲得や商品購入促進といった目的よりも、自社商材の認知度拡大やブランディング強化に適した費用形態と言えます。
インプレッション単価は、表示回数1000回あたり400〜1,000円が相場とされています。


友だち追加課金制(CPF)

LINE広告に特有の費用形態で、ユーザーがLINE広告経由で自社のLINEアカウントを友だち登録するごとに費用が発生します。
LINE友だち追加は、単なる広告クリックよりも獲得ハードルが高いため、獲得単価も比例して高額になります。
その分、商品購入や来店予約など最終的なコンバージョンの確度が高いユーザーを集客できるのが強みです。
費用相場としては、友だち追加1件あたり100〜400円といわれています。

 

LINE広告のメリット・デメリット

LINE広告には様々なメリットがある一方で、いくつかのデメリットも存在します。メリットとデメリットを正しく理解することが、広告運用を成功に導くうえで重要になります。
ここでは4つのメリットと3つのデメリットについて説明します。

LINE広告のメリット4つ


①9,200万人のユーザーに広告を訴求できる

上述のとおり、LINEの月間アクティブユーザー数は2022年6月時点で9200万人を記録しており、これは日本国内のSNSアプリの中で圧倒的1位です。広告の掲載場所に関しても、LINEアプリ本体のトーク画面やタイムラインに加えて、様々なファミリーアプリやサードパーティアプリ上で広告を配信できるため、日本国内のユーザーに対して広く自社商材を訴求できるのが大きなメリットです。


②高精度なターゲティング配信で効率的にアプローチできる

LINE広告では、ユーザーの年齢や性別はもちろん、過去の行動履歴や閲覧傾向など様々な要素から配信ターゲットを絞り込むことが可能です。
例えば、若い女性向けのコスメティックブランドを宣伝する場合は、性別は女性、年齢は20代、美容に関心がある、などの条件に絞ってターゲティングすることで、より高精度で効率的な広告配信を実現できます。


③様々な目的に合った形で広告が配信できる

LINE広告の利用目的は、自社サイトへの遷移だけに留まりません。具体的には、

・Webサイトのアクセス数増加
・Webサイトのコンバージョン数増加
・アプリのインストール数増加
・アプリユーザーのアプリ起動数増加
・動画の再生数増加
・LINE公式アカウントの友だち追加数増加(認証済みLINE公式アカウントを保有している場合)

など、多種多様な目的に応じて広告キャンペーンを作成、運用できます。


④低予算でも広告を配信できる

LINE広告は9000万人以上のユーザーに対して訴求できるだけでなく、低額からでも十分に広告を運用できる点も特徴です。
実際にLINE広告を利用している事業者は1日あたりの広告予算を1000円前後に設定しているケースが多く、最低出稿金額の指定もありません。
テレビ広告や看板広告、チラシ広告といった従来のアナログ広告と比べると高い費用対効果が期待できます。

 

LINE広告のデメリット3つ


①広告の入稿や運用に係る工数が多い

LINE広告は、配信する画像やテキストのフォーマットや入稿規定がやや複雑なため、広告入稿の手順になれるまで時間がかかる可能性があります。
また、Google広告やFacebook広告など他のWeb広告と比較すると、広告の運用管理画面が少し見づらいという評判もあり、広告出稿後の運用にも工数がかかるおそれがあります。


②広告配信ができない業種や商材が多い

LINE広告は他のWeb広告と比べて、広告を利用できない業種、業態、商品、サービスが多いことにも注意が必要です。
具体的には‥

・宗教関連
・ギャンブル関連、パチンコ等(公営競技・公営くじは除く)
・アダルト関連
・出会い系、マッチングサイト等(一部当社が認めた場合を除く)
・連鎖販売取引
・探偵業
・たばこ、電子タバコ
・武器全般、毒物劇物
・政党
・公益法人、NPO/NGO、社団法人(一部当社が認めた場合を除く)
・生体販売
・整骨院、接骨院、鍼灸院等
・未承認医薬品⋅医療機器等
・消費者金融などの貸金業、質屋(一部当社が認めた場合を除く)
・ネット関連ビジネス(情報商材、自己啓発セミナー等)
・募金、寄付、クラウドファンディング等の資金調達(一部当社が認めた場合を除く)
・その他

に関する広告の出稿はNGとされています。自社が配信したい広告がNG項目に該当しないかは、あらかじめLINE広告審査ガイドラインを確認しておきましょう。


③他のSNSと比べると拡散力に欠ける

LINEというSNSの特性上、他のSNS広告と比べると広告の拡散力は劣ります。
Twitterであればリツイート、Facebookであればシェアのように、SNSにはユーザーが気に入ったコンテンツを第三者に拡散する機能が備わっているケースが多いです。
一方で、LINEにはそのような拡散機能はないため、ユーザー間で自社の広告や商材に関するクチコミや評判が広まるという効果は期待できません。

次回は「SNS(Twitter)広告」についてです。

 

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